検索最大手Googleの親会社Alphabet【GOOGL】株価はコロナで急落!配当はなし!

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ミスターマーケット
ついに再評価がはじまった?
本記事はGOOGLへの投資を感じていただけることを目指しています。今後も内容更新していく予定です。 
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僕しか提供できないのは僕の投資の過去。だから「投資の実際」を更新し続ける。

2020年3月15日

 

 

Alphabet(GOOGL)とは?

 

Alphabetはインターネット検索で世界トップシェアを持つGoogleの親会社。

 

「世界中の情報を整理し、世界中の人々がアクセスできて使えるようにする」を使命として、情報を手に入れ・整理して・提供するをコンセプトに多くのサービス(GmailやGoogleマップ、Google picture、AdSense、youtube・・・)を提供しています。

 

Googleの経営は試行錯誤型と評価されることがあります。やってみる経営です。

 

トップを長く率いたエリック・シュミットの「アイデアがあるのならやってみなよ。10人に聞いてみて駄目だったらまたやり直せばいい」や、創業者の1人であるラリー・ペイジの「失敗するのは構わない、ただし失敗するなら早くしろ」に表現されています。

 

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僕はこの試行錯誤の文化がGOOGLの「ワイドモード」の根源と考えています。

 

GOOGL

 

 

Alphabet(GOOGL)業績と株主還元

 

ざっと業績からみていきましょう。
Alphabet Inc Class C 売上・利益 推移

Alphabet Inc Class C 営業キャッシュフローマージン推移 Alphabet Inc Class C 1株データ

売上が急拡大しています。

 

僕個人的にはGOOGLに直接料金を支払うことがないため、お金のイメージがなかったのですが、けっこう稼いでいるんですね。

 

営業キャッシュフローマージンも安定して高水準を維持していますし、1株あたり指標もキャッシュフロー・利益とも右肩あがりです。広告収入だけと言われることもありますが、僕は気にしていません。それがGoogleのビジネスです。

 

株主還元は小さかったですが、流石に株価が低迷するなかで、ついに2019年7月に250億ドルの自社株買い設定を発表しました。

GOOG 株主還元推移
Alphabet Inc Class C 株式総数推移

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さて、講釈はこれぐらいにして、僕のGOOGLへの投資をみてみましょう。

 

 

Alphabet(GOOGL)株価

 

まずは、株価と投資金額の推移です。GOOGL 株価・投資金額$グラフ
GOOGL 株価・為替¥グラフ

上が株価で、下が為替を加味したものです。

 

僕のGOOGL株への投資は株価が1,000ドルを突破したときに、このままではネットの波に乗り遅れるっとどうしても欲しくなったのがきっかけです。エイヤです。なんの根拠もなかったです。

 

(amazonも同じ日に買いました)

 

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2019年4月末に1株追加投資して、合計2株となっています。この追加投資が近年稀にみる高値掴みで泣きそうになりました・・・ウウウ

 

 

Alphabet(GOOGL)の配当金

 

次に配当金をみます。今回の配当金から。

GOOGL配当金

・・・といってもGOOGLからの配当金はいまのところありません。

 

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MSFTやAAPLも配当に踏み切ったように、GOOGLもいずれ配当を開始することになるでしょう。

 

 

Alphabet(GOOGL)の投資損益

 

株価・配当を確認しました、次は投資損益推移をみていきます。

 

ドル建の投資損益です。

GOOGL 投資損益$グラフ GOOGL 投資損益$%グラフ

上のグラフが金額で、下のグラフが%(パーセント)、青が配当受取累計、緑が実現損益、ピンクが評価損益、赤線がトータルリターンとなっています。

 

そして、円換算後の投資損益です。

GOOGL 投資損益¥グラフ GOOGL 投資損益¥%グラフ

2019年4月末に追加投資しましたが、直後の決算発表で失望売りがでてマイナスになってしまいました。

 

GOOGLは配当金がないため、キャピルタルゲイン(含み益)のみとなっています。

 

普段は配当があるグラフをみているので、含み益だけのグラフって、なんだか心もとないですね。

 

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GOOGLくん!株価上昇が弱いなら配当ださなきゃな!

 

 

巨大企業故にリスクも・・・

 

GOOGL、第4次革命の担い手として素晴らしい企業ですが、それ故に新しいリスクも浮上しています。それは独占禁止法リスクです。

 

例えば、2018年6月には、EU競争法当局からアンドロイドOSが世界スマホの80%以上を占めることを武器に不当にアプリのプリインストールさせるなど市場の公正競争を阻害したとして全世界売上の10%相当の110億ドル罰金を科される恐れがあるとニュースがありました。

 

GOOGLが大きくなればなるほど目をつけられるリスクが高まっています。もちろん、これはFBの個人情報やAMZNの批判などほかのIT企業も同様です。

 

このことがIT企業にとって致命的なアキレス腱になるとは思っていませんが、IT企業の成長(そして、株価上昇)を阻害する要因の1つとしてはたびたび浮上してくるような気がします。

 

FANGが乗り越えなければいけない3つの試練

2019年1月9日

 

ミスターマーケットのノイズでした。

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